|公開日 2017.5.10|最終更新日 2018.2.16


当ブログ[宅建 民法過去問黙示録]が提供する[特選民法過去問]は、市販の過去問題集やほかのブログにはない特色をもった無料の民法過去問練習ブログです。

宅建民法の合格力を養うには、「広範囲から厳選された良質の過去問を多く解いて、わかりやすい解説をテキストのようにくり返し読む」ことが最適です。

[特選民法過去問]の「良問を多く解いて、解説をテキストとして読む」というシンプルな勉強法で、初心者の方でも最短・最速で合格できる力がついてきます。
そのメリットを簡単に紹介しましょう。

1 過去問の選別に細心の配慮

1 出題傾向に焦点をあてて広範囲の論点をカバー

[特選民法過去問]は、 平成29年間の民法本試験問題を1問1問厳密に検討し、合格するためには絶対にマスターしておかなければならない基本問題・応用問題を厳選しています。

出題傾向を重視して、基本項目から応用項目まで広範囲の論点をカバーできるように厳選しましたので、本試験でどのようなタイプの問題が出題されても正解できる実力がつくようになっています。
創作問題は1問もなく、本試験で出題された問題ばかりですから、問題練習として基礎から応用まで最適なレベルにあります。

重要項目に不足はないか
[特選民法過去問]はこの点を十分に考慮しています。

2 限られた時間で必要な勉強量をマスターできる

合格するためには、合格に必要な知識の絶対量があります。
出題範囲が非常に広い民法で合格点(10問中6点以上)をとるには、この出題範囲を漏れなく、しかも必要数の練習が必須といえます。

「意思表示」「代理」「抵当権」「売買」「賃貸借」「相続」など、頻出の最重要項目をマスターするには、それに必要なだけの「問題数」を練習しなければなりません。

市販の問題集などは書籍という性質上、ページ数に制限があり、重要項目にはそれほど不足はないものの、項目によっては問題数が必ずしも十分ではありません。
問題数は少ないよりも多いほうがいいのですが、勉強時間は限られていますから、最適な問題数を考慮した過去問題集が必要です。

[特選民法過去問]は、各項目・各論点について不足なく学習できるよう最適の問題数を取りあげました。頻出の重要項目にはそれに相応した問題数を選別し、あまり出題されない項目は最小限度の問題数に絞り込んでいます。
したがって、ビジネスマン・OL・主婦・アルバイトなど勉強時間の限られた人でも効果的に学習することができます。

問題数に不足はないか
[特選民法過去問]はこの点を十分に考慮しました。

3 最新法改正に対応

問題文と解説は、試験年度の基準日となる「4月1日」において施行されている最新の現行法令によっています。
平成29年以前に出題された問題で、現行法令では正解できない問題文、無意味となった用語などについては、現行法令に適合するよう最小限度の変更を加えました。

2 解説に工夫

1 わかりやすくていねいな解説

過去問題集の生命線は、なんといってもその解説にあります。
民法学習がはじめての人・苦手な人に、いかにわかりやすくていねいに解説しているか。

[特選民法過去問]は、民法学習がはじめての人はもちろん、リベンジの人でもしっかり理解できるようにポイントを押さえて解説していますから、確実に基礎力・応用力がついてきます。
また、初心者の方がウッカリ見落としやすい重要事項や用語、数値などはカラー文字にして目立つように配慮しました。

2 解説がそのまま「重要論点集」に

本試験に出された過去問は、選択肢の1肢1肢がすべて重要論点です。
[特選民法過去問]はこの点に注目し、1肢1肢について解説冒頭に[代理人は行為能力者であることを要するか][適法な転貸借と合意解除]などのように、[論点・ポイント]を明示して、この問題の論点・ポイントは何かがわかるようにしました。

この[論点・ポイント]と解説本文を対照して読めば、そのまま重要項目の論点整理をすることができます。
過去問練習をくり返した後は、解説だけをサブテキストとして読むだけで、「重要論点集」「直前まとめ集」としての威力を発揮します。

3 条文対策も十分

民法の試験問題の大半は、「~に関する次の記述のうち、民法の規定及び判例によれば、正しい(誤っている)ものはどれか」というふうに出題されます。
「民法の規定」つまり条文知識のあるなしが、そのまま正解に直結するのです。しかしテキストを読んでいて、いちいち条文を調べるのは面倒で骨が折れますね。

そこで[特選民法過去問]は条文の重要性を考慮して、合否を左右するような必須の重要条文については、解説末尾に[しっかり読んでおきたい重要条文]としてまとめておきました。

平成24年からは毎年、「次の記述のうち、民法の条文に規定されているものはどれか」というズバリ条文自体が出題されるようになりましたが、この傾向にも十分対応しています。
今から条文に慣れ親しんでいれば、本試験で威力を発揮すること間違いなしです。

4 条文や判例を調べる必要がない

解説はすべて、条文および判例に基づいて記述されていますから、いちいち条文や判例を調べる必要はありません。
解説を理解すれば、そのまま条文・判例の趣旨を理解したことになります。解説部分をテキストのように繰り返し読むようにしてください。


民法知識ゼロのあなたでも、[宅建 民法過去問黙示録]の充実したプログラムを活用すれば、ムダに苦労しないで宅建試験に十分合格できる民法の実力がついてきます。
当ブログを大いに活用して合格を勝ちとってください。


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